文字サイズ 背景色 LINE友だち追加 求人検索
札幌UI就職ナビは、東京圏で学ぶ北海道内出身の学生や札幌市で働きたい方を対象に、お仕事情報、札幌での生活に関する情報、イベント情報をお届けしていくWebサイトです。

エア・ウォーター物流株式会社

中途【求人番号】T-24-4469

信頼の“エア・ウォーターブランド”をしっかりと守りながら、確かな「品質」と「安全」を提供し、培った独自の技術・ノウハウをさらに高め、様々な業務・業態に私たちはこれからもチャレンジしていきます。

求人内容のお問い合わせは「札幌UIターン就職センター」まで
連絡先 TEL:03-6734-1052
求人情報は既に募集締切の場合もございますのでご了承ください。

公開・更新日 2024年12月19日
会社名 エア・ウォーター物流株式会社
本社住所 〒062-0052 北海道札幌市豊平区月寒東2条16丁目1番6号
代表者名 代表取締役社長 佐藤 能衞
設立 1962年5月
資本金 17750万円
従業員数(全体) 1795名
業種 運輸
その他
事業内容

エア・ウォーターグループの配送部門として北海道で誕生して50年。
社名に物流という名がついているとおり、ものの配送を中心とした業務を行っています。

エア・ウォーターグループの配送部門という幹を太くしながら、単にものを運ぶだけではなく、企業の流通の仕組みを見直して運営・管理するなどロジスティクスの新たな幹を育ててきました。温度管理をしながらの輸送や倉庫管理等品質の高い業務を担い、業界でも高度な技術と信頼のもとで事業領域を拡大しています。
今では酸素やLPGの輸送などグループ間の取引だけでなく、生産や製造の場から消費地へ資材や商品をお届けする事、地産地消パイプラインとして、物流は経済活動や生活になくてはならないものなのです。さまざまな業種の企業と取引を広げ地域に密着した業務を行い、単にモノの配送ではなく、その裏に込められた心も一緒にお届けしたい。
私たちは、「もっと丁寧に 確かな物流で 選ばれる存在に」この言葉を胸に、日々業務を行っております。

募集職種
  • ドライバー
  • 職種分類
    その他
雇用形態 正社員/契約社員
募集人数 10名
職務内容 (変更範囲)
会社の定める業務

(雇入れ直後)
各種車輌の運転職
2t・4t・大型(単車・牽引)等

就業する営業所により、主な積載する種類は異なります。
例)スーパー・コンビニへの食品・雑貨等の店舗納品
  各種産業ガスの配送(病院・工場等)
  建設現場への資材等の配送

受動喫煙対策:あり(屋内禁煙)
勤務地 (雇入れ直後)北海道内の各営業所(札幌市・北広島市・江別市・石狩市・苫小牧市・帯広市・釧路市・稚内市・豊富町等)
(変更範囲)会社の定める場所
最寄り駅
自動車通勤 可(駐車場あり・無料)
対象学部・学科 不問
必須要件・資格 ・普通自動車免許
・準中型・中型・大型自動車運転免許
歓迎要件 ・フォークリフト免許保有者
・乙4種・玉掛け・等
求める人材像 ・コミュニケーション力のあり、物流業界に興味のある方
・チームワークを大切に考えられる方
学歴 不問
賃金・給与 月給171,000円~
賃金・給与に含まれる手当 資格手当 0円~10,000円
選任手当 0円~20,000円
固定残業制 なし
通勤手当 あり(上限28,600円/月)
昇給 あり 年1回
賞与 あり 年2回
就業時間
  • 8:00~16:45
  • 13:00~21:45
  • 0:00~0:00の間で実働7.75時間(休憩60分)
休憩時間
  • 60分
  • 60分
シフト制 あり
残業(月平均) 40時間
休日 等
  • 休日
    シフトによる月8日
  • 年間休日
    96日
  • 有給休暇
    初年度
    10日
  • 年末年始
  • 夏季休暇
  • その他
    就業する各営業所が作成する年間カレンダーによる休日
加入保険 等
  • 健康保険
    あり
  • 厚生年金
    あり
  • 雇用保険
    あり
  • 労災保険
    あり
退職金制度 等 あり(勤続2年以上)
定年制 等 定年60歳/再雇用65歳
会社ホームページ https://www.awlg.co.jp/
特記事項 ・嘱託社員の場合、契約期間は初回入社日から翌年3月31日迄。以後1年更新。
・就業時間に付いては、勤務する営業所による。
・就業場所の人数は、就業する営業所により異なる。
・営業所により、配送する物が異なる事から、出勤時間は深夜~日中まで様々です。
・運転免許取得支援制度・会社指定資格取得奨励金制度有。
・試用期間あり(6ヶ月/雇用条件の変更なし)
・契約の更新:契約期間満了時の業務量・労働者の勤務成績態度・労働者の能力・心身の健康状態・会社の経営状況・従事している業務の進捗状況により判断(更新上限回数の規定はなし)